ホンダの減収とF1
5月8日、本田技研工業株式会社で会見が行なわれ、八郷隆弘社長が、「四輪事業の体質強化と、次世代に向けた事業の変革スピードをさらに速めることなどを、経営の最重要課題として進めること」をコメントしたが、同時に発表された『連結決算の概況』のデータが厳しい数値を示しており、今後の判断が注目されている。
最初に挨拶に立った八郷社長はに、「四輪事業の体質強化」と「電動化の方向性」について触れ、厳しいホンダの現況を伝えた。
ホンダは、2018年度(12ヵ月間通算)および当年度第4四半期連結決算の概況で、連結売上収益は、過去最高の15兆8,886億円となり、前年度に比べ3.4%の増収となったと報告しているが、営業利益は、アジアなどの二輪車の販売増加や、コストダウン効果、四輪車生産体制の変更に伴う欧州における影響や為替影響などにより、7,263億円と前年度に比べ12.9%の減益、税引前利益は、9,793億円と前年比べ12.2%の減益、親会社の所有者に帰属する当期利益は、6,103億円と前年度に比べ42.4%の減益と、それぞれ厳しいデータとなっている。
最新の“2019年1月1日から2019年3月31日までの3ヵ月間の連結売上収益は、前年同期に比べ3.4%の増収となったものの、営業利益は、四輪車生産体制の変更に伴う欧州における影響や為替影響などで、前年同期比66.6%の減益。税引前利益は、1,111億円と前年同期に比べ41.7%の減益、親会社の所有者に帰属する四半期損失は130億円と、前年同期に比べ1,207億円の減益」と報告した。
八郷隆弘社長は、「社長就任以来“強い商品づくり”と“地域の協調と連携の強化”により、強いHondaを作り上げると発信してきました。中でもHondaの強みである“グローバルモデル”と“地域専用モデル“の強化に力を入れてきました」
「現在、グローバルモデルは、CIVIC、ACCORD、CR-V、FIT / JAZZ、VEZEL / HR-Vの5機種となり、四輪車販売の6割を占める強い商品になりました。また、地域専用モデルは、日本のＮシリーズ、北米のPILOT、中国のCRIDERなど、各地域の成長の源として重要な役割を果たしていますが、必要以上の地域ニーズへの対応を各地域で個別に進めた結果、モデル数、そしてグレードやオプション装備の組合せである“派生”の数が増え、効率が落ちてきたと認識し、グローバルモデルと地域専用モデルの商品魅力と効率化の両立を目指し、“地域の協調と連携の強化”と”クルマづくりの進化”の2つに取り組みます」
と挑戦の姿勢を崩していないが、長期スパンで見たときに、自動車そのものの商材としてのポテンシャルが世界的に弱体化していることから、慎重な経営が求められており、F1GP参戦に対する経営陣の考え方が問われる状況になっていると見られる。
［STINGER］山口正己
photo by Honda
