◆2時に京王線山田駅から明大前経由で渋谷-銀座。ひょんなことで知り合った陶芸家の個展を三越で拝んだ。乾坤一擲の作品の素晴らしさを駆け足でしか拝見できなかったのが申し訳ない。後日、茅ヶ崎の彼のアトリエを訪問したい旨お伝えして退散。

◆友人Wとニッサン･ビルで待ち合わせてクルマで拾ってもらって神宮前。美味しい料理をいただきながら、Tチーム代表のNTさんともに、レーシングチーム代表であり、芸能界を代表するKMさんと会食。興味津々のあれこれ明かしていただいただけでなく、話を伺うためにお誘いしたのに、結局奢っていただいて恐縮しごく。

◆つくづく感じるのは、40年超、サーキット界隈をウロウロしてお知り合いになった方から、あれこれお世話になっている幸せを改めて感じた1日。改めて、自動車レースが好きでよかったと思った日。
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新たな門出へ。陽はまた昇る。

（その11からつづく)

経済は「人」であるという言葉が、今回、再認識された気がする。安倍首相は、5月25日に緊急事態制限が解除されたことを受け、「1カ月半で、COVID-19の流行を阻止することができた」とコメントし、それができた理由として、「日本モデルの力を示した」と、国民の協力に謝意を伝えた。

緊急事態制限が解除され、経済が動き始めた。まさに、経済を「人」が動かしたことになると言えるのではないだろうか。

一方、“ペンは剣よりも強し”と昔は言われた。ペンとはマスコミのことだが、少なくとも、今回のコロナ騒動に限っていえば、マスコミの“ペン”よりも、首相の言う「日本モデルの力」、つまり国民の力の方がはるかに強かった。

コロナに対して、「日本モデルの力」が、自ら解決策を導いたという事実をみて、人類の協調がピンチを救ったと思った。つまりピンチをチャンスに変える可能性を、「日本モデルの力」、つまり、一人一人の国民が準備した、ということだ。

コロナによってピンチに立たされたことが、結果として知らぬうちに見えない敵に対する団結として広がった。ここから始まる再生の時間は、もしかするとピンチがチャンスに変わることになるかもしれない。

7月にはF1GPも再開される。辛いコロナ禍が、いつのまにか、期待に変わっている。これを喜ばずに、何を喜べと言うのだろうか。

（了）

［STINGER］山口正己

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（その10からつづく）

テレビは、一体、なにが目的なのか。

テレビのニュースやワイドショーを観ていると、ワケがわからなくなる。

休業協力金、助成金、給付金などの政府から国民(事業者)への資金援助･資金提供が行なわれているが、「これじゃあ金額が少なすぎる！との不満を持ちなさい」と、誘発するかのように番組を演出しながら、その同じ口で、「大変でしょう」と煽り気味の演出の質問を投げかけて、「売り上げが90％ダウンで潰れちゃいますよ」という飲食店主の嘆き声を拾って流す。

したり顔で先行き不安を視聴者にも植え付けようとしている様にしか見えない。不安をあおって、何をしたいのだろう。

こうした日本の報道機関の在り方、つまり、エンターテイメントNewsなのか、それとも純粋な報道なのかがまるで理解できない情報ソースの受け売りは、憂慮以外のナニモノでもないと思う。

いや、憂慮を通り越して、危険水域に達していると言ってもいい。いったい、メディアは日本のことを考えているのか、それとも!?

それは「国民の不幸(事業の衰退)は、国家(日本政府)が守ってくれる」という誤った精神の浸透に繋がって、太平洋戦争中の大本営発表に通ずるプロパガンダとしか思えない。

日本政府は、コロナウィルス経済対策として108兆円の予算を2020年4月7日に決めた。このうち赤字国債の発行は14兆円といわれるらしいが、今後、更に赤字国債を発行することは避けられないのだろう。

これまでに発行している日本の国債の累計残高は900兆円超。仮に、今後、コロナ対策で14兆円に積み増して100兆円近い赤字国債が発行されたとすると、累計残高は軽く1,000兆円を超える。国家予算の約10年分の「借金」をしていることになる。ギリシャ危機やデフォルトを懸念する声が出るのは当然、と専門家は分析している。

しかし、日本の国債のほとんどは、実は日銀や日本の民間銀行が保有しているといわれる。我々が預けている「預金」や「資産」で、日本を支えているはずなのだ。

つまり、日本政府の借金は、我々国民の資金で「貸し出し」を行なっているのであって、今後も日本ブランドという労働力(投資などの金融的な労働力を除いて)と生産力(モノの生産)が、日本国内の経済力、つまり我々1人1人が支えていくことになるってことだ。

言い換えれば、我々の「力＝GDP」が著しく衰えない限り、赤字国債は永久に発行可能なメカニズムで作用している、ということだ。

結論からいうと、いくら赤字国債を発行したところで日本は潰れない。もちろん、赤字国債は抑えるに越したことはないようだが、“発行を続けることは可能”と専門筋は言っている。これはアメリカを始めとする先進国も同じで、要するに、地球全体のほとんどが無尽蔵にお金を発行し続けることができる世界が広がっている。

いま、“金融システムは屈強となった”と経済に詳しい仲間は言っている。リーマンショックから12年経過したいま、今後、こうしたバブルの崩壊は生じないだろうが、一方で、GDPという目標値を常に念頭に置くことも必要だ。つまり、自国の生産力を増長し続けること、少なからず現状維持することが必須、ということだ。

こうして、国家と国民の「カネの縁」は、数年前より「密」になっている。この国家と国民の関係性の変化が、資本主義と社会主義･共産主義の垣根を自然派性的に取り崩しているのが、現代社会ではないかという気がしている。

F1GPのあり方を理解している立場からみると、不思議な方向に日本は進んでいる気がしてならない。

間違いないのは、自動車が基幹産業の日本のマスコミが、自動車のことはもちろん、その基本であるモーターレーシングのことをまったく理解していないことだ。断言するのは簡単だけれど、これは相当哀しいことだ。

（その12につづく）

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（その9からつづく）

さらにいえば、トヨタは驚くほど大量の有価証券を保有しており、現在の財務は為替や株価で大きく左右されるが、これは為替相場や世界の株式市場のシステムが破綻しない限り、「安定資産」にほかならない。従って、株価がコロナショック以前の指標であるNYダウで2万8000ドル前後、日経平均で2万3000円前後が回復するだけで、瞬間的にプラス利益の決算となる可能性が非常に高いとみられる。

見るべきところは「本業」＝クルマづくりと販売なので、今回の中間決算の内容は、「トヨタの底力」と評価すべきだ。

【新時代における国民の幸福追求】というアナウンスは、章男社長の「危機感の表明」として、トヨタ社員だけでなく、全世界の人々へのメッセージといえる。過去を振り返ると、トヨタが被った、もしくはこれから受ける被害は、今回よりもリーマンショックやタイの洪水が遥かに大きかったはずで、コロナ･ショックによる被害は最小限に抑えられているといっていい。

実際に、中間決算の発表前の当初予想利益からの減少幅は、日経新聞でさえ4割とセンセーショナルに報道したが、実際には8割減とさらにショッキングな下げ幅だった。トヨタは敢えて自らを犠牲にして、全世界の人々に危機感の警鐘を鳴らした、と考えるべきだろう。

「コロナに限らず危機はいつでも訪れる」、もしくは、「危機に対応する力を養っていかなければならない」、ということを、トヨタという巨大企業を“敢えて晒けだして”、もしくは“敢えてトヨタを敗者に見立てて”、復活を喚起することが、一番の狙いと受け取るべきなのだ。

日産がルノーに支配され、ゴーンが登場し、その後にＶ字回復したのは、決して経営陣が刷新されたことが理由ではないはずだ。「日産を支援したい」「日産に復活してもらいたい」といった消費者のマインドが働いたことで、実際の数字に反映されたと言っていい。まさに、経済は人が動かすのだ。

今回の中間決算で、トヨタがコロナ･ショックからの再始動に向け、『そこ』を狙っていたとすると、素晴らしいマーケティング力ということになる。何十億円を費やしたCMよりも、遥かに販売に寄与する宣伝効果といえるからだ。

（その11につづく）

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(その8からつづく)

行政の不届き者たち

マスコミや政治を司るひととのお門違いの発言やコメントがする中で、トヨタの社長の取った行動が気にかかる。

マスコミは言うに及ばず、自治体の知事にも基本を理解していない不届き者がいる。政府や国会議員に対して「あなた達の行動は次の選挙で当選するためでしかないだろうが、我々は目の前にいる市民のために日々行動している」、と訴える知事の意見には一理ある。しかし、政府を批判する方向が勢い余って、自県内への来訪規制や経済活動再開に向けた出口戦略などとのたまって、まるで自分が国家掌握、全権把握しているかのような勘違い知事があちこちにいることが分かると、思わず嘆息が出る。

ニューヨークのクォモ知事を見習いたいのだろうが、合衆国制のアメリカの法律について知識不足であることを晒しているだけだと気づいてほしい。アメリカ映画で、「ここから先は我々が引き継ぐ」と告げるFBI捜査官に、「またFBIがお出ましになられたとよ」とヤサぐれる地元警察官の光景を「県警の捜査を警視庁が引き継ぐ」というレベルでしか理解できていないことを。

ところで、トヨタが2020年3月期の中間決算で、過去最悪の減少幅を発表し、社長自らがリーマンショックを超える危機と発言したことが注目されている。これを不景気の訪れ、大恐慌の始まりと捉えるムキは、ここから先をお読みになる必要はない。

●注目すべき豊田章男社長のステイトメント

リーマン･ショックとコロナ･ショック(実はショックではないけれど、あえてショックという表現を使う)に対するトヨタの思考回路が他と違う点がふたつある。

ひとつは、リーマン･ショックの時は、工場の生産は続いていたものの、販売、つまり需要が伸びなかったことで、「在庫」を抱えてしまったけれど、今回のコロナで販売台数＝需要は大きく減少したものの、生産する各地の工場が休業を余儀なくされていて、「在庫」がリーマンショック時より遥かに少ない。結果として「本業のダメージ」は最小限に回避されていると言える。

ふたつ目は、リーマンショック後に、トヨタが独自で進めてきた原価構造改善の効果が表れているということだ。現在、6兆円とも言われる内部資金が蓄えられている。6兆円という金額は最悪でもトヨタが2ヶ月～3ヶ月の間、販売台数ゼロでも倒産することなく、経営資金を自社だけで賄える額だ。

（その10につづく）

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すでにご立派な歴史を持つアフタヌーンショー。

（その7からつづく）

事実上のノックダウン

しばらくのごぶさたでした。マスコミのあまりの体たらくにあきれて呆然自粛（？）な日々であった、という親父ギャグは置いておいて。

今回、日本に緊急事態宣言が布かれたわけだが、これは、欧米と違って法的拘束力がない。つまり、ロックダウンより強制力の低い指示だ。だが、ここは日本。アメリカやフランスなど諸外国政府が講じたロックダウンと同等の効果が出ている。事実上のロックダウンと言っていいだろう。

古くは勤勉と言うフレーズが日本人の代名詞だったがその特性の名残りであり、悪く言えば、盲目的に善を掲げて人権蹂躙を厭わずにアジア諸国を植民地化したり、天皇万歳と叫んで玉砕した過去に通ずる国民性の表れといえるかもしれない日本の国民性がよく現れている気がする。良く言えば、猪突猛進で戦後の高度成長を遂げた国民性にも通じる。

こうした我々日本人の従属意識の高さ、言い方を変えれば、他人と同じことをしないと不安になるというような個性の無さを表していると言えなくもないか。

一方で、自分だけは大丈夫と思って行動した“パチンコ問題”や“江の島問題”に象徴されるのは、「自分が感染しなけりゃいい」という独善的な国民性であることも物語っているかもしれない。パチンコに行くのは、自分が感染しなければいい、自分が好きで行っている、自分のことは自分で責任を取る、と考える人々の集団そのものだ。しかし、「本人が感染してしまう」ことや「自分が感染したら自分で責任をとる」という言い分は、まったくの的ハズレであることに気づいていない。ストレートに言えばバカでしかない。

「感染するのではないか？」という恐れや懸念は、自分のことだけしか考えていないことであり、ウィルスは、誰もが感染してしまうリスクを抱えていることを考えれば、「自分と自分以外」、つまり「他人」を含む全員を考える力を持つべきで、「人が移動することで感染を拡げてしまう」ことを警戒することが、感染防止の正しい行動であるべきだが、そこが思考の源でなければならないということが身についていない残念な国民性を表してしまっている。

それに併せるようにマスコミが酷すぎる。5月に入ってその酷さは加速はしても緩和はされず、ワイドショーと夕方のニュースの馬鹿馬鹿しさが如実に現れている。

スーツ姿の男性アナウンサーが悲痛な表情で視聴者に外出自粛を呼びかけている同じ番組内で、北日本の桜の開花情報を伝え、ゴールデンウィークの八王子インターのライブカメラが、高速道路がガラガラの状況を見せつけた。これを観た不届き者や自粛ストレスに苛まれた人々が、誘発されて出かけたくなる、というような影響をまるで意に介さずタレ流す。

視聴者に向けて「いまだけは自粛してください！」と涙ながらに訴えるアナウンサーがSNSで讃えられる一方で、そのアナウンサーがキャスターを務めるニュース番組内で、「休業したら潰れてしまうから開店しつづけるしかない」と訴える店主を、番組が応援したり支持しているかのように平然と放送している。一貫性も責任も何もあったもんじゃない。

（その9につづく）

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呑まなければやっ寺れない世の中!?

（その6からつづく）

マスコミ報道の不思議

テレビの報道が理解できない方向に進んでいる。いや、前からだよ、という意見もあるが、新型コロナを扱う報道は、どうかしているとしか言いようがない。

感染者の数が下がった、という情報につづいて、アナウンサーが、「このあとも、みなさんのご協力をお願いいたします」とコメントを続けた。これはいったい誰に向かって、どのポジションから言っているのだろうか。もっとストレートにいえば、そのアナウンサーや番組を創っている局は、何様と思っているのだろう、ということだ。悪いが、アンタらに言われる筋合いはない。

政府が、これを言うなら理解できるが、ここでテレビの立場で言うとすれば、「感染拡大を防ぐためには、我々全員の協力が必須です。協力し合って、新型コロナの拡散を防ぐ努力をしていきましょう」であって、「ご協力をよろしくお願いします」というのは明らかなお門違いだ。テレビという媒体の関係者の感覚がズレてしまっている結果なのだろうか。

テレビのワイドショーに出るにわか専門家や、素人なのに分かったようなコメントを平然として退けるバカ丸出しのタレントなどの意見にどんな意味があるのかわからない。

流すニュースが、「江ノ島の人出が例年に比べて大きく減少している」とガラガラの砂浜を映し出す。これを観た視聴者が、「かぁさん、江ノ島が空いてるみたいだから行ってみようか」、「そうね」と出かけて、江ノ島に三密が出来上がる。なんとめでたい世の中なのだろう。

一番最初に閉店すべきパチンコ店がズルズルと営業するかと思えば、コロナ騒動が始まった後に、モリカケ問題を質問したノータリンの国会議員がいてたまげた。いまは、コロナ相手に闘うときであって、横向いて罵り合うと時ではないことがわからない様な輩に、誰が投票したのだろうか。

コロナに試されている気がしてきた。自分含めて、総てを深く反省せよ、というのが、実はコロナの本当の狙い!?

（その8につづく）

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The post 【山口正己の提言】コロナ騒動とマスコミ その7 first appeared on F1 STINGER 【スティンガー】.

1987年日本GP。ウィリアムズとロータスにエンジンを供給していたホンダは、鈴鹿のピットにテレメータの記録装置を持ち込んだ。当時は、データ収拾方法が発展途上にあり、50ｍもの記録紙をエンジニアが目で拾ってまとめる作業が必要だった。

（その5からつづく）

ホンダの超先進テクノロジー

コロナ騒ぎが世間を揺るがし、世界的な経済にも打撃が及ぶことが懸念されているが、この騒ぎの収束に、F1が役立つ可能性がある。

すでにイギリスでは、F1チームのテクノロジーに対するハイレベルな経験と製作技術を期待したイギリス政府が、8チームに人口呼吸器の開発協力を依頼、具体的な作業に入っている。

古くは、発着数世界一のヒースロー空港が、フライトのコントロールに、レース中に緻密で正確な采配を行なうマクラーレンに対して、発着コントロールのシステム構築を依頼した。

4月23日の情報では、COVID-19での死者が世界で17万人を越えてしまったという。世の中大変なことになっているが、こんな中で、これまで生き残りをハイレベルに考えてきたF1GPは、何らかの対応策を考えているはずだ。さまざまなテクノロジーが高度である、ということだけでなく、そのテクノロジーの活かし方が秀逸なF1の今後が注目されている。

F1GPのポテンシャルは、まず、スポンサーにどうしてクレディ･スイスやバークレイが着いているのか、というポイントが注目される。世界の金融の流れとのつながりは、我々の想像のレベルをはるかに超えたところにあるのだ。

世界的な金融会社がF1マシンにロゴを貼るのは、単に“宣伝になるから”、という単純な理由ではない。もっと大きく地球規模で考えたときのパワーゲームのようなことが背後にあるのだ。

一方の生態観察は、F1と関係ないと思われがちだが、実は大ありだ。

例えば、ホンダの第二期を思い出してみると、生態との関係が見えてくる。エンジンが生態がとしたら、という視点で歴史をみると、なかなか面白い。

ホンダの第二期F1当時、テレメーターという言葉があった。近距離テレメーターと表現されることもあったが、遠距離もカバーしていた。サーキットを走るマシンとピットの間でその近距離テレメータが使われていたのだが、それだけではなかった。F1の現場と、イギリスのウィリアムズやマクラーレンのファクトリー、そして日本の和光、今で言うサクラだが、当時は、埼玉県和光市に研究所はあった。その三者が衛星回線を使って連携を取り合って、情報を共有していた。

テレメーターの“テレ”は、今言うテレワークの“テレ”と一緒と思えば理解しやすいかもしれないが、エンジンを生態だと考えると、それを観察して高度な闘いを展開する、というやり方を、すでに30年以上前にホンダはやっていたのだ。

テレメーターによる情報伝達は、ホンダがいわば発明し、1986年から使われ始めたが、実は、さらにそこから18年前の1968年の第一期ホンダF1時代に、その思考回路はすでに存在していた。空冷のホンダRA302の開発テストを行なった鈴鹿サーキットで、ピット裏に止めたハイエースのバンに計器を積んで、当時は6チャンネルで今から言えば単調なデータしか拾えなかったけれど、走行中に各部にかかる力などのデータを収拾していたのだ。

ホンダは、1960年代序盤に、2輪が世界的に売れ、財政的に順風満帆、それがあって、4輪の市販車は軽トラックしかなかったにも関わらず、F1へのチャレンジが始まった経緯があるが、潤沢な予算を投入できたことで、すでに2輪の世界GPで経験していたテレメーターを実用化し、F1の開発にテレメータリングを使うことが発想できた。1967年頃には、世界中で唯一、ホンダはテレメーターを使っていたのだ。

ホンダは1959年のマン島から本格的に世界に乗り出し、3年目に世界チャンピオンを奪った。F1はヨーロッパのものという考え方があるが、そこに東洋の島国が乗り込んだ、という流れは、2輪の時もそうだったように、F1GPでも同じだったのだ。

エンジンも生態と考えれば、これを医療の分野に活用できても不思議はない、ということなのだ。

（その7につづく）

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特に新しいコースでは、メディアセンターに顔を出し、ジャーナリストやライターに、不具合がないかを訊ねている。

（その4からつづく）

F1GPを支えたエクレストンの「中立」思想

バーニー･エクレストンは、金の亡者と誰かが言った。名付け親は、社会構造を理解していない僻みの思考回路を持つ者だと思える。なぜなら、エクレストは、自分も儲けるが、例えば、端的な例として、彼がF1GPにてこ入れして以来、メカニックたちはそれまでの木賃宿から、高級ホテルに泊まれるようになった。自分だけ儲けるようなことはしない。F1GPというファミリー全体への分配を考えている。

F1GPを自分のコントロール下に置いてからと言うもの、エクレストンは莫大なテレビ放映権を手にするようになったが、チームに対して分配金として還元するようにもなった。富の再分配を誰からの文句も出ないようにし、F1ファミリー全員にメリットがあることを考えたのだ。

エクレストンの心意気は、チームに関係した者全員が理解して、それまでのイメージが誤解であることを認識するという。ホンダの第三期に関わり、エクレストンと交渉したホンダ･マンは、子細に渡るエクレストの気遣いに触れて、それまで抱いていたイメージが、勝手な想像だったと恥じたという。

彼はエクレストと打ち合わせをするために、ロンドンのテームズ川沿いのマンションのオフィスを訊ねるた時、エクレスト帰りに駐車場までついてきて、駐車料金を払ってくれたと回想した。また、第3期が始まった週末に、エクレストにメディアセンターに連れて行かれ、リリースの棚のどこがいいかを真剣に考えてくれたことに感激したという。仲間としてのホンダを、公平に扱うための心遣いだ。

もちろん、ビジネス的にもスキがない。2007年、鈴鹿サーキットから富士スピードウェイスピードウェイに日本GPが移った年、木曜日に富士スピードウェイを視察したエクレストンは、最終区間のワインディングコーナーを望む観客席を取り壊させている。その席のチケットが売れていないことを知り、空のスタンドがテレビに映ることを避けるためだった。

当然といえば当然。F1GPは、エイレストンにとって重要な『商材』であり、その商品価値を下げる映像を撤去したのだ。

重要なのはここだ。F1GPを自分の『商材』として大切に扱う。この思考回路に支えられたF1GPは、だからあらゆる意味で安売りしない、まさにF1 Qualityなブランドとしてのポテンシャルを持ち続けているということだ。

（その6につづく）

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（その3からつづく）

『トロッコ問題』

究極の決断というテーマに『トロッコ問題』がある。山の上から勢いよく下っている無人のトロッコがレールを暴走している。前方に2方向に分岐させるレールのポイントが現れた。そのポイント切り換えを託された人物の判断を問う問題だ。

ポイントを通り過ぎた先の片方のレールの先には逃げ場のない5人の作業員が立っている。もう片方のレールの先には1人の作業員が同じく逃げ場を失ったまま立ちつくしている。一方に切り換えれば5人が即死することになり、もう一方に切り替えれば人数は減るが1人が死ぬ。その状況の中で、もしもあなたがポイントを切り替える人物だとしたら、どちらを選びますか？という究極の選択だ。

資本主義での富の再分配は、こちらも究極の選択だ。だからこそ議論が絶えることがない。

究極の選択という観点から、トロッコ問題は政治理念や経済的価値観を超越しての富の再分配の是非を検証し、そのの答えを導き出せる材料となるのではないか。実は、トロッコ問題には「最適解」が存在するのだ。

◆富の再分配とトロッコ問題

それは「ポイントを左右に切り換えるのではなくて真ん中で中立にする」方法だ。ポイントを中立にすれば、トロッコは右にも左にもレール上を走ることができず、ポイントの地点で行き場を失って脱線する。トロッコが脱線すれば、5人がいるレールにも行かず、1人の命を奪うこともない。

リバタリアンとリベラリアンの富の分配に対する議論の「最適解」も、「中立」であること、ということになる。政治的にも右派、左派ではなく、資本主義でもなく社会主義でもなく、人々を救うといった観点のみで「中立」になることだ。

「ウィルスから人類の経済を守る」という理念を共有し合うこと。つまり「人類の非常事態において」を「中立の作用」として「富の再分配」を肯定するべき、ということだ。といっても、ビル・ゲイツやビリオネアの資産を奪うことではない。国家が「富の再分配」を果たすべきなのである。

人の意見は多様である。多様であるから対立や紛争も生まれる。けれど、対立していたり議論が膠着していてはスタックするだけだ。現在も新型コロナ･ウィルスの影響で経済はこう着している。相反する人々やテーマを融合させるには「中立」を用いることが重要なのだ。

さて、F1GPを現在の形にした功労者であるバーニー･エクレストンは、コンコルド協定という「中立」を用いた結果、F1社会が分断されることを防ぎ、その後のＦ１の隆盛の礎とした。これがいまの窮地を救う参考になるかもしれない。

（その5につづく）

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